2022年はEV・PHVの新車販売が95,000台を超えて過去最大となり、「EV元年」となりました。

2023年は新車販売比率が5％を超える見込みで、ますますEV車が街中に増えてきています。

一方、その多くが充電設備を設置しやすい、戸建て住宅居住者の導入が早く、特に賃貸マンションでの充電設備普及率は僅かとなっています。

そしてこれから更にEV車の普及が進んでくる中にあって、近い将来には賃貸住宅の充電設備の有無がお部屋選びの基準にもなってる時代が近いと思います。

EV充電のシーンは①基礎充電　②経路充電　③目的地充電　に分かれます。

夜間に家で充電（①基礎充電）し、外出先で継足し充電（③目的地充電）という使われ方が主になります。

急速充電器（②経路充電）は旅行などの長距離移動で高速道路のSAや道の駅でのみ必要になってきます。

賃貸マンション駐車場にエネチェンジのEV充電設備を設置。

機器代も廉価で月額サービス利用料もお手頃です。

しかも充電売上還元もあるので、利用者が増えると収益にもなります。

また入居者以外にも利用できるようにできると、補助金プランなどもあり

導入費、ランニングコスト0円のプランも導入できる可能性があります。

充電が完了したら一定時間以内に車を出庫させるお願いをアプリで通知できます。

さらに充電完了後、車を置きっぱなしにしているユーザーに対してはペナルティー料金の設定も可能ですので、置きっぱなし問題も解決できます。

これによって入居者専用のEV充電器付きマンションという大きな差別化を図ることができます。

EV充電ダッシュボードでは稼働状況の管理や売上高の確認のほか、

EV充電料金の設定・EV充電の売上管理も可能です。